トヨタ自動車グループの半導体商社ネクスティエレクトロニクス社長・山田強氏は 9 月 5 日付の日本経済新聞紙面インタビューで、半導体メモリの価格が 2026 年末に向けて最大 5 割上昇する可能性があると指摘しました。需要 100 に対し供給が 40〜60 と大幅に不足しており、日本企業に対し在庫リスクを取ってでも長期契約締結を急ぐよう促しています。円安と PMIC 不足も価格転嫁を後押ししており、消費機器・車載双方への波及が懸念されます。
主なポイント
- 供給不足の主因は生成 AI 向け HBM への生産集中と、コロナ後の減産からの反動、そして円安・PMIC (電源管理 IC) 不足
- 新工場の本格稼働はメーカー各社とも 2027〜2028 年で、少なくともあと 1 年半は逼迫が続くとの見方
- 山田社長は「短期スポットではなく複数年の長期契約に切り替えるべき」とし、車載・産業機器を含む日本企業に方針転換を求めた
- 9 月に発表される Apple iPhone 18 系や車載 SoC など、下期の完成品需要は価格上昇をそのまま利用者側に転嫁する見込み
- キオクシアが同時期に高速 NAND で DRAM 代替を狙う戦略を打ち出しており、供給側もアーキテクチャ転換で対応を急ぐ動き
出典: 半導体メモリー、年末に最大で5割高 日本企業、長期契約に動く ネクスティエレクトロニクス社長 山田強氏 (日本経済新聞)